投稿日 2022年2月14日 最終更新日 2024年11月25日

電気代が年々高騰する現在、電気代を削減するためにも太陽光発電設備を導入することを検討している方も多いのではないでしょうか。

「太陽光発電に興味があるけど将来性はあるの？」

「導入費用が高いので、今後のこともよく吟味して検討したい」

と太陽光発電を設置すべきかを悩んでいる人も少なくありません。

今回は、太陽光発電設備の現状と今後の動向、そして最大限活用する方法について、その理由と一緒に紹介していきます。

この記事を読むことで、太陽光発電設備の活用方法と、次世代型の太陽電池との違いを理解できます！

ぜひ参考にしてみましょう。

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太陽光発電は時代遅れで未来はない？

結論から述べると、太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーを利用した”再エネ機器”の需要は、今後も高まり続けることが予想されています。

★再生可能エネルギーとは 石油や石炭、天然ガスなどの有限資源とは違い、太陽光、風力、地熱、バイオマスなど自然由来の無限に発生するエネルギーのこと。 エネルギーの生産時、温室効果ガスを排出しない地球にやさしいエネルギーです。 ★再エネ機器とは 馴染み深いものとして、太陽光発電、水力発電、風力発電、地熱発電、バイオマスがあります。 太陽熱、温度差熱、雪氷熱、地中熱を使用した発想や素材にも注目されています。 経済産業省 資源エネルギー庁 | なっとく再生可能エネルギー

2015年からSDGs(持続可能な社会の実現に向けた取組み)が始まり、再生可能エネルギー（主に太陽光発電）が普及・注目され始めました。

世界中で、「石油や石炭、天然ガス等の有限資源の不使用」「SDGsの促進のための脱炭素の取組み」を加速させるために、今後も資源価格の高騰が起こる可能性はあります。

また、今後の世界経済は「サーキュラー・エコノミー（循環経済）」です。

大量生産、大量消費の時代から、再利用、省ロス、省消費の時代へとシフトしています。

そのため、”再エネ機器”のニーズは今後も高まっていきます。

太陽光発電が時代遅れと揶揄される理由は？

FIT制度で定められた売電単価が年々下落しているため

参考：資源エネルギー庁 | 太陽光発電について

FIT制度が始まった2012年の売電単価は42円/kWとかなりの高額でしたが、来年2025年の売電単価は15円/kWまで下がります。

この推移を見れば、太陽光発電は時代遅れと考える人も少なくありません。

もともとFIT制度とは、再エネ機器の一般普及を目標とした国による施策であり、補助金と並行して高価な導入費用の支援をするものです。

年々買取価格が下がっているのは、再エネ機器の供給が増え、機器・工事費用などの導入費用が安くなったことが要因です。

★FIT制度とは Feed-In Tariffの略称。日本語で「固定価格買取制度」といいます。 2012年に開始した、個人が発電した電気を国が定めた期間・価格で電力会社が買い取る制度です。 FIT制度を利用して売電収入を得るためには、再エネ機器の導入と、国への申請手続きが必要です。 ★固定価格買取制度の財源 電気を電力会社から購入している世帯は、電力料金の請求時に「再エネ賦課金(再生可能エネルギー発電促進賦課金)」が毎月徴収されており、それが主な財源となります。

「固定価格買取制度が安くなった=太陽光発電は時代遅れ」とイメージされている方もいるかもしれませんが、

正しくは「固定価格買取制度が安くなった=太陽光発電の設置が一般的となった」と言えます。

ここで、「売電収入による経済効果が薄くなった現在、太陽光発電設備を挿入するメリットはあるのか」という疑問が生まれます。

以前とは少しだけ考え方が変わるだけで、太陽光発電設備の導入にはまだまだ大きなメリットがあります。

太陽光発電の現状と今後の予測と展望

ここからは太陽光発電の現状と、今後の循環型社会でどのように扱われていくのかを説明します。

買取価格(売電単価)が下がる

来年2025年には15円/kWになり、売電単価は今後も下がり続けます。

また、2030年には11円まで下がるという予測もあります。

設置コストが安くなる

買取価格が下がっているということは、設置コストも安くなっているということです。

国によるFITの固定買取価格（売電単価）の決定には、設置にかかる費用相場も考慮されているためです。

以下一般家庭用太陽光発電設備の設置価格相場の推移です。

参考：資源エネルギー庁 | 太陽光発電について

上記グラフを見ると、継続した右肩下がりで、今後も安くなると見ることもできますが、実際は2022年より半導体不足であらゆる機器の価格が高騰しています。

現状、太陽光発電の設置費用は、これ以上価格が下がらないところまで落ち着いたと言っても過言ではありません。

むしろ太陽光パネル自体の性能もほぼ頭打ち、かつ半導体不足の側面を見ると、現在流通しているパネルがハイエンドモデルと見てもよいでしょう。

エネルギーリフォームが普及する

今後はエネルギーリフォームを実施する家庭が増加していくことが予想されています。

★エネルギーリフォームとは 断熱性能を向上させ、室内で冷暖房を使用する頻度を減らす等、建材や建物の特徴を活かして省エネを目指すリフォームのことです。

SDGsの観点から地球にやさしいだけでなく、電気代を削減できるなどのメリットがあるため、エネルギーリフォームが主流となっていくと予測されています。

エネルギーリフォームの普及に伴い、太陽光発電を設置する家庭も増えていくでしょう。

ゼロエネルギーハウスの新築が増加する

今後は環境にやさしい社会の実現を目指した「ZEH(ゼロエネルギーハウス)」や発電機器を最大限に生かした「オフグリッド住宅」も少しずつ増えていく予測です。

	ZEH(ゼロエネルギーハウス)	オフグリッドハウス
概要	創エネルギー量が年間のエネルギー消費量と同量もしくは上回る住宅	年間を通して電力エネルギーを自給自足する住宅
特徴	蓄電容量が小さく、一日を通した自給自足はできない。 電力量に余裕があるときは売電し、不足時に買電する。 停電時、買電できないが最低限の生活は可能。	発電容量・蓄電容量が大きく、年間を通じて電力の自給自足が可能。 停電時にも普段と変わらない生活が可能。
送電網の有無	有 送電網を通じて、電気の売買を行う。 結果的に「売≧買」となる住宅。	無 電力会社と一切の売買を行えない。 「電気代」「売電収入」という収支がない

このように太陽光発電システムをはじめとする、再エネ機器のニーズは年々増加しています。

設置の義務化が進む

以下の地域では、新築住宅購入時に太陽光発電の設置が義務付けられることが決まっています。

（京都府や群馬県では既に義務化されています。）

東京都

2025年4月より、床面積2,000㎡未満の全ての新築建造物の建築には、太陽光発電設備の設置が義務付けられます。

川崎市

2025年4月より、床面積2,000㎡未満の全ての新築建造物に関して、年間一定量以上の新築を手掛ける大手ハウスメーカー等の建築事業者が建築する場合に限り、太陽光発電設備の設置が義務付けられる。

京都府

2021年4月より、床面積300㎡以上の全ての新築建造物の建築には、太陽光発電設備の設置が義務付けられます。

群馬県

2023年4月より、床面積2,000㎡以上の全ての新築建造物の建築には、太陽光発電設備の設置が義務付けられます。

今後の太陽光発電の活用方法

電気代の節約のために導入した方や、これから導入を考えている方の中には、売電単価の下落、電気代の高騰で太陽光発電の効果が低減し、憂いている方も少なくないのではないでしょうか。

特に売電を中心に考えていらっしゃる方にとっては大きな問題となっていると思います。

この局面で太陽光発電と相性の良い「蓄電池」という機器がどんな恩恵をもたらすのかを、例を用いてご紹介していきます。

売電中心から自家消費へのシフトチェンジ

昼間に発電して余った電気を、高い単価で電力会社へ売電する時代は終わります。

蓄電池をはじめとした”「余剰電力」を活用できる再エネ機器”と組み合わせて使用することで、

災害対策にも、電気代の節約にもなります。また、大容量の太陽光発電設備を設置している（できる）ご家庭は、先にご紹介しましたようなゼロエネルギーハウス化することも夢ではありません。

★余剰電力とは 太陽光発電で発電した電気を住宅設備で使いきれず余った分の電気のこと。 FIT制度を利用している場合は、電力会社に売電することで収入を得られますが、FIT制度を利用していない場合は、利用されることなく無駄になってしまいます。

現在の太陽光発電に代わるものとは？次世代型太陽電池「ペロブスカイト太陽電池」について

現行の太陽電池といえば「パネル」ですが、次世代のペロブスカイト太陽電池は、手のひらで持てる大きさ・軽さで、光透過性を持ち、柔軟性があって曲げることが可能な太陽電池です。

想定されている用途としては、ガラス一体型（車を含む）、車のボンネット・屋根、壁面への貼り付け、パネル型太陽光発電の上への貼り付けです。

将来ペロブスカイト太陽電池と現行のパネル型太陽光発電を併用することで、少ない面積で大容量の発電も可能になるかもしれません。

2026年の普及開始を目標に多くの企業では、原料の量産や使用用途の考案、導入試験等の準備に取り掛かっています。

弊社noteにはもっと詳しく情報を掲載しています。

note | ペロブスカイト太陽電池とは

※ペロブスカイト太陽電池に関する新たな情報が入り次第、コラムやSNSを通じて情報を発信していきます。

まだまだこれから「補助金」の利用で初期費用を抑えよう！

ここからは、太陽光発電設備導入時に利用可能な補助金についてご紹介します。

一般普及から10年以上経ち、導入費用が安くなった今も補助金制度を実施している地域が数多くあります。

補助金を利用して初期費用を抑えましょう！

初期費用の内訳

太陽光発電設備の初期費用は、機器代と工事代の二つに分けられます。

補助金では、機器代のみを補助するものと、工事代を含んで補助するものがあります。

機器代

機器代には、「モジュール」「パワーコンディショナ」「架台」の三つが含まれています。

★モジュールとは 「太陽光パネル」の正式名称 ★架台とは 屋根とモジュールを固定し角度を調節するための留め具

工事代

工事代は、設備を設置する為の作業料で、屋根の種類や設置する容量によって前後します。

補助金情報

現在、新築を購入・建築する場合は「ZEH補助金」という制度があります。

省エネ・創エネ性能などの諸基準を満たしていれば高額の補助金を受給することができます。

補助金額	条件	申請期限
ZEH：55万円/戸	・ZEH住宅を購入・建築した住宅である。 ・ZEHビルダーによって設計・建築された住宅である。	～2025年1月7日(火)17:00 ※予算に限りがあります。
ZEH+：100万円/戸

参考：ZEHWeb | 戸建ZEH公募情報（一般公募）

また、各地域の自治体によって、独自の補助金制度が実施されている場合があります。

お住まいの地域の補助金を確認してみましょう。

太陽光発電の今後の動きに注目しよう

今回は、太陽光発電に興味のある方に向けて、太陽光発電の現状と今後についてご紹介しました。

再生可能エネルギーを利用した”再エネ機器”のニーズは、今後も世界的に高まり続けていくことが予想されています。

当初より売電単価は下がりましたが、反対に設置費用は以前よりも安くなりました。

電気代の高騰が止まらない今、「売電収入を得るため」ではなく「電気代を抑えるため」に太陽光発電の設置を検討してみてはいかがでしょうか。

株式会社サンフィールドでは、太陽光発電だけでなく蓄電池やV2Hなど、それぞれ多種多様なメーカーを取り扱っております。

ご自宅、ご家庭の状況に合わせて、本当に太陽光発電を設置すべきかどうかも含め詳しい担当者が説明させていただきますので、

ご希望の商品での補助金額が知りたい方、お見積りが欲しい方、どんな些細な質問でも構いませんので、
ぜひお気軽にお問合せください。