投稿日 2024年8月26日 最終更新日 2024年8月26日

日本は昔から災害大国と呼ばれ、最近でも大きな地震や日本列島を覆うほどの大きな台風による甚大な被害を受けています。

住宅の災害対策を考えると「太陽光発電」や「エコキュート」等が出てくるけど、災害に遭った時本当に機能するの？などと疑問に感じたことありませんか？

本記事では、太陽光発電がなぜ災害対策になるのか、また太陽光発電を導入する際に知っておくべきメリットとデメリットを赤裸々にご紹介します。

＼　簡単！３分でお問い合わせ完了　／

太陽光発電は地震や災害時でも使えるのか？

太陽光発電は、地震などの災害でもある程度発電することができます。

・太陽光発電設備は、災害時においても設備に損傷が無ければ、日照時間に限り発電した分の電気を使用できます。

・発電できる時間が日中のみと限定的ですが、蓄電池と組み合わせることで夜間にも電力を使用できます。

・ただし災害時に太陽光発電で発電した電気を使用するには注意点があります。

・電気を利用するには停電時にパワーコンディショナを通常モードから自立運転モードに切り替えることが必要です。

・パワーコンディショナとは、太陽光発電で創出した直流電流（DC）を住宅内で利用できる交流電流（AC）へと変換するためのものです。

・上記対応を行うことで発電した電気を直接住宅内で利用できます。

参考：ニチコン | 震災後に気を付けたい、壊れた太陽光発電の危険性

地震や災害時に太陽光発電があると安心！そのメリットとは？

普段と変わらない生活ができることは何にも代えられない大きなメリットですが、

以下では災害時に電気が使えることのメリットをいくつかご紹介します。

携帯やスマートフォンの充電ができ情報収集ができる

太陽光発電設備を活用することで、災害時に停電となってもスマートフォンを充電できます。

そのため、災害時にも情報収集や他者への連絡をすることが可能です。

例えば、SNSを通じて最新の災害情報や避難指示に関する情報を得たり、家族や友人と連絡を取り安否確認をしたりもできます。

このように太陽光発電設備は、情報収集や他者への連絡手段として役立ちます。

生命の維持につながる。

災害時には外界と隔離され食料調達できなくなることがあります。

その状況下で飢えを凌ぐには、保存されている食料をいかに腐らせずに栄養を得られるかが鍵です。

例えば、日中は冷蔵庫のものを冷やし、冷凍庫で製氷ができれば、電力を使用できない夜の時間に氷で冷蔵庫内の温度を保つことができます。

その他にも、災害時に体温を適切に維持できなければいくら安全な場所に避難できたとしても命に危険が及びます。

空調設備が利用できれば、夏は熱中症、冬は低体温症から身を守ることができます。

こんなときは使えない？危険？地震災害時の太陽光発電のデメリットは？

太陽光発電は、1973年のオイルショック時より注目され始め、2000年以降から一般家庭にも普及してきました。

今では環境にやさしい再生可能エネルギーとして一般家庭への普及が増えています。

売電で収入を得られたり、電気代を節約できたり、災害時の備えとしても利用できますが、太陽光発電にも弱点があります。

ここでは、太陽光発電のデメリットをいくつかご紹介します。

曇りや雨の日は発電効率が落ちてしまう

太陽光発電の名の通り、太陽光をエネルギーとして発電するシステムであるため悪天候や遮光物に弱いです。

晴天時はもちろん活発に発電しますが、曇天・雨天・降雪時には発電量が落ちてしまい、場合によって発電できない状況が発生します。

また、季節や時間帯、太陽光パネルの温度等でも発電量は左右されます。

晴天時	（カタログ上のスペックに対して）100％
曇天時	40～60％
雨天・荒天時	10～20％
降雪時	30～50％（パネル外への積雪の反射を考慮）
積雪時、日照時間外	0％
障害物による遮光時（物陰）	0％（1％以上発電する場合あり）

日本各地の日照時間は1500〜2200時間、日照平均時間は約1916時間、1日当たりでは約5.2時間というデータがあります。

地域によって日照時間・晴天日数等違いがあるので太陽光発電の導入をお考えの方は、一度お住まい地域の日照データを確認してみましょう。

屋根や住宅が倒壊しやすくなる恐れがある？

太陽光発電設備を沢山載せても住宅は倒壊しないのか。という不安をよく耳にしますが、

太陽光パネルは負荷重量などを考慮したうえで設計する為、基本的には大きな影響はないことがほとんどです。

ここでは屋根への影響を詳しく説明していきます。

屋根への影響

太陽光パネルは1枚あたり     畳の約3～4枚分の重さがあります。そのため、屋根の種類や強度によっては設置できない場合があります。

また、設置できる状況でも屋根の向きや傾斜角度によって、十分に発電できない場合もあります。

そのため、屋根への影響を考慮して、メーカーの基準に沿った設計をする事が重要です。

太陽光パネルが破損した場合

太陽光パネルが破損することで感電する恐れがあります。     

接続ケーブル等に近づくと感電する恐れがあるだけでなく、水没・水浸した場合には広範囲で感電する恐れがあります。

太陽光発電設備は災害時を考慮して設計されているため、雹害や台風にも耐えるほどの頑丈さです。

そのため、災害時に太陽光パネルが破損していたとしても、太陽光が当たることで発電を行う可能性があります。

救助作業や復旧作業で発電設備に触れる必要がある場合は、

まず太陽光パネルに陽があたらないようブルーシートや段ボールで遮光し、必ず電気絶縁ゴム手袋・長靴（絶縁性素材）を使用しましょう。

参考：香川県 | 災害時における太陽光発電

地震や災害時でも使用できるようにするための対策とは？

災害時の備えとして導入した方も多いかと思います。

折角導入したのに、いざという時に使えなかったら意味がありません。

災害が起きる前に今一度ご自宅の設備を確認してみましょう。

地盤・土台の強度をあげる

まず「地盤強化」です。

4種類の地盤強化工事があります。

後述する架台の強化では屋根と発電設備を災害から守れても、地震や土砂崩れ等によって、住宅が崩れてしまえば元も子もありません。

地盤を強化することで、住宅を守り、導入した太陽光発電設備が災害時に機能しなくなることも防ぐことができます。

	特徴	工期	費用
柱状改良工法	8m程度の深さまで施工可能。直径60cm程度が一般的。 土質によっては固化不良を起こす場合がある。 施工時、水を大量に使用する。	1～2日程度	約80～120万円
小口径鋼管工法	深いところまで施工可能(戸建て住宅規模では20m程度が現実的)。 直径11～14cm程度が一般的。 固化不良の危険性なし。 狭小地の施工にも対応。	1～2日程度	約150～200万円
既製コンクリートパイル工法	15～20m程度の深さまで施工可能。直径20cm程度。 固化不良の危険性なし。 施工重機が大きい。	1～2日程度	約100~150万円
表層改良工法	表層2m程度(基礎下)に施工される。残土が多く出る。 土質によっては撹拌が十分にできないと固化不良が起こる危険性がある。 （施工者の技術に左右される）	1～2日程度	約80～150万円

また、太陽光発電設備を海抜高度から計算し、津波が来ても浸水しない高さに設置することも対策の一つです。

次に架台の強化です。

地盤強化と比べかなり手頃な工費で強化することができます。

建築基準法の適用範囲なので、通常の発電設備の設置工事で取り付ける架台でも問題ありませんが、昨今の未曽有の災害は今までの常識の範疇を超えています。

災害対策を考える上で架台の強化は一つの方法と言えます。

自立運転用コンセントの場所を確認しておく

災害が起きる前に自立運転用コンセントの場所を確認しておくようにしましょう。

仕組みとして、太陽光発電で創出した電気はパワーコンディショナから直接住宅設備に充てることができます。

発電量が足りれば「発電した電気を使う」こと、発電量が足りなくなれば「買電した電気を使う」ことを自動で使い分けられます。

停電時はパワーコンディショナの運転状態を「自立運転モード」に手動で切り替えることで、パワーコンディショナについている自立運転用コンセントから電気を供給できます。

すでに蓄電池を導入している場合は、モード切替えや利用できるコンセントに違いがあるので、詳しく知りたい方は下記記事をご覧ください。

いざ災害が起きてから利用できるコンセントを探すのでは、一分一秒を争う際に取り返しがつかなくなるケースがあります。

必要に応じて事前に延長コードを購入するなど、災害時を想定した準備をしましょう。

蓄電池を導入する

蓄電池を導入することで、普段の太陽光発電設備を拡充できるだけでなく、災害時の備えとしてさらに充実した防災設備を整えることができます。

災害時、太陽光発電のみだと日中の発電している間にリアルタイムでしか電気を使用できません。

しかし、蓄電池があれば日中に貯めた余剰電力を夜の発電できない時間にも利用できるようになります。

先で引用したコラム内にあるように、蓄電池にもモードの自動切換えをしてくれるものや、自立運転モード中に利用できるコンセントの違いがある等、さまざまなグレードがあります。

各家庭のニーズに合った容量・機能を選択しましょう。

定期的なメンテナンスを行う

太陽光発電も機械ですので故障・破損します。故障したままの状態で災害が起きると、折角導入した設備が使用できなくなる可能性が高いです。

そうならないために、定期的にパネルが汚れていないか、パネルの上にゴミが落ちていないか、遮光物がないかを確認するようにしましょう。

定期的に確認することで、故障や不具合の早期発見、修理対応をスピーディーに行えます。

各メーカーの保証内容を事前に確認しておく

多くのメーカーでは10年以上のメーカー機器保証を付帯しています。

また、機器保証だけではなく、別途補償をつけている場合もあります。

例えば、長州産業の太陽光パネルの補償内容には雨漏りを含む施工保障を付帯しているなど、補償が手厚いメーカーもあります。

火災や自然災害が補償対象となるかどうかもメーカーによってまちまちですので、

購入を検討している商品にどのような保証がついているか確認しましょう。

地震保険に加入する

もし火災が起きてしまった場合、メーカー保証によっては補償の対象外になっていることがあります。

火災保険に加入していれば補償が一切受けられないという事態は避けられます。

しかし、地震による二次災害で火災が起きてしまった場合は、対象外とされている場合が多いです。

火災保険とセットで地震保険を付帯することで、もし地震・噴火・津波等で被害に遭っても補償を受けることができるケースがあります。

地震保険の内容・保険料は保険会社によって様々なので、シミュレーションや見積もりを取ってニーズに合った補償を選びましょう。

参考：日本損害保険協会 | 地震保険

参考：インズウェブ | 屋根に設置したソーラーパネルは火災保険で補償される？

 まとめ

本記事では、太陽光発電の弱点やデメリットに触れつつ、災害時にどのように役に立てられるのか、いざというとき後悔しないためには、どう対策すべきなのかをご紹介しました。

太陽光発電だけでは費用対効果が薄いと感じていた方も、蓄電池システムとの相性の良さに同時導入の検討をされた方もいらっしゃるのではないでしょうか。

株式会社サンフィールドでは、太陽光発電や蓄電池をはじめとする、災害時に役立つ設備機器を数多く取り扱っております。

南海トラフ地震等の大災害に備えたい方、少しでも太陽光発電・蓄電池の導入、光熱費の削減にご興味のある方は、お気軽にサンフィールドまでご相談ください。