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防災対策の基本とは?国・地域自治体の防災対策や家庭でできることを紹介

いつ起こるか分からない災害による被害を少しでも減らすために、日頃から防災対策をしておくことが大切です。今回は、防災の重要性から家庭でできる防災対策、国や自治体が実施している防災対策まで紹介します。

防災対策の重要性とは

防災対策に”十分”やこれで”大丈夫”ということはありません。防災対策でいちばん大切なことは住民ひとりひとりの意識です。日頃から災害のリスクや自分または周りにどんな被害が起こりうるのかなど、知識をつけ備えておくことが重要です。

防災対策で大切にしたい「自助」

自分や家族の安全を守るためひとりひとりが取り組む防災「自助」がとても大切です。ご家庭内で災害に備えた対策をとると共に、家の外で被災した場合の身の守り方を知っておくことが重要となります。

【防災対策の基本】家庭でできること

家庭内でできる防災対策の基本を紹介します。

家具の置き方を工夫する

まず、家具の置き方を見直してみましょう。寝室や子供部屋にはなるべく大きな家具を置かないようにし、万が一家具が倒れた場合に部屋の出入り口をふさいでしまわないよう、配置を工夫しましょう。また、背の高い家具は突っ張り棒やL字型金具などを使って天井や壁と固定し倒れてしまわないよう固定しておくことをおすすめします。

食料・飲料を備える

災害が発生した場合、電気ガス水道などのライフラインが止まってしまう可能性があります。万が一ライフラインが止まってしまっても、自力で生活ができるよう数日分の食料や飲料を備蓄しておきましょう。1人あたり最低3日分は用意しておくと良いです。

以下、災害時に備えた備蓄品の例です。
・飲料水9リットル
・ご飯(アルファ米)4~5食分
・ビスケット1~2箱
・チョコレート2~3枚
・乾パン1~2缶
・缶詰2~3缶
・携帯トイレ
・トイレットペーパー
・生理用品

飲料以外にも、トイレを流したり物を洗ったりするための水も必要です。ポリタンクに水を汲んでおく、湯舟に水をはっておくなどの備えをしておきましょう。断水している場合にはエコキュートも非常に有効です。エコキュートは貯湯タンクにお湯を貯めおき使用時に供給するシステムなので、災害時に貯湯タンク内のお湯を生活用水として使用することができます。

非常用持ち出しバッグを用意する

災害時に避難所へ移動したり知人宅へ避難したりなど自宅から離れないといけない場合を想定して、備蓄品だけでなく非常持ち出しバッグも用意しておきましょう。

以下、災害時に備えた備蓄品の例です。
・携帯用飲料
・食品(乾パン、缶詰、ビスケット、チョコレートなど)
・貴重品(預金通帳、印鑑、現金など)
・救急用品
・ヘルメットや防災頭巾
・軍手
・懐中電灯
・携帯ラジオ
・衣類
・毛布
・携帯充電器、予備電池
・ライター、ろうそく
・万能ナイフ
・使い捨てカイロ
・ウェットティッシュ
・筆記用具

感染対策衛生用品
・マスク
・手指消毒用アルコール
・せっけん、ハンドソープ
・体温計

小さなお子様がいるご家庭は以下
・ミルク
・紙おむつ
・哺乳瓶

安否確認方法を決めておく

災害時に家族が同じ場所にいるとは限りません。災害時は携帯電話の回線が繋がりにくく、安否確認が取りにくくなってしまいます。そういった場合を想定して、あらかじめ互いの安否が確認できるよう集合場所や安否確認方法を決めておきましょう。
災害伝言板」や「災害用伝言ダイヤル(171)」など災害用の伝言サービスがあるのでこちらを利用すると良いでしょう。

避難経路を確認しておく

防災マップ・ハザードマップには被災想定区域や避難場所、避難経路などが示されています。お住まいの地域や学校・職場のある地域のものを確認し、避難経路を把握しておきましょう。防災マップ・ハザードマップは各自治体から配布されています。

情報収集方法を把握しておく

災害時の情報収集手段として、政府が運営しているSNSがあります。こういったものも知っておくといざという時に役に立ちます。

https://www.kantei.go.jp/jp/headline/bousai/twitter.html

電化住宅を目指す

災害時に電気ガス水道などのライフラインが止まってしまう可能性がありますが、その中でも復旧が早いのは電気といわれています。オール電化住宅の場合、電気しか使用しないため、災害時には強い住宅といえます。

国・地域自治体の防災対策

防災対策の基本は「自助」「共助」「公助」の3つです。

公助

「公助」は国や地方公共団体などがおこなう救助活動や支援物資の提供などの公的支援のことをいいます。たとえば、避難場所を開設し安全を確保したり、被災者の生活再建を支援することです。

共助

「共助」は、地域や身近にいる人同士が協力し助け合うことをいいます。自力で避難が出できない方を手助けしたり、余裕があれば他の避難生活者を助けたりすることです。

国・地域自治体が提供する補助金

前述したとおり、ライフラインの中で災害時に復旧がもっとも早いのが電気です。東日本大震災の際には、ガスの復旧が34日かかったのに対し電気は6日で復旧しています。そういったことから電化住宅は災害時に非常に有効だといえます。そんな災害にも強い電化住宅を普及させるため、国や自治体から補助金が出ています。導入時にはコストがかかりますが補助金制度を利用して、災害時に心強い電化住宅にしてみてはいかかでしょうか。

防災対策の基本を理解しよう

もしもの時のために防災対策をしておくことに越したことはありません。家庭内でできる防災対策とあわせて、もしもの時のために太陽光発電や蓄電池を導入するのもひとつの手です。株式会社サンフィールドでは、そういった災害時の備えとなる太陽光発電や蓄電池の取り扱いをおこなっています。各メーカーの豊富な施工実績や、導入後の充実したアフターサービスもあり、安心してお使いいただける体制も整っております。少しでも太陽光発電や蓄電池に導入にご興味があるご家庭はお気軽にサンフィールドまでお問合せ下さい。