蓄電池ってどんな仕組み?
蓄電池ってどんな仕組み?

充電することによって電気を蓄えておき、容量内で必要な時に必要な分だけ使うことができる電池です。 使用後も充電することによって再び使用可能になる電池のことを指し、二次電池・充電池・バッテリーとも呼ばれています。 最近では、非常時の電力確保や電力会社のピークカット時の節電として蓄電池が注目を浴びてきました。

蓄電池導入のメリット
電気を賢く使える!
生活スタイルに合わせて選ぶプランで蓄電池の良さを最大限に活用できます。太陽光の売電を優先する「経済モード」、停電や災害に常時備えたい方は「安心モード」、蓄電池の充電を優先する「グリーンモード」など、希望に応じてご使用いただけます。
非常時に大活躍!
万が一ライフラインが途絶してしまい電気の供給がなくなった時、太陽光発電と組み合わせることで、昼間だけでなく一日中電気の利用が可能になります。環境問題により災害が多くなっている現代社会には、防災グッズの1つとして「蓄電池」は重要なアイテムになるでしょう。
万一の災害や停電でも安心
緊急時に家中で電気を使える仕組みは、便利で安心です。緊急時に自宅の電気を使い続けることができ、通常のコンセントからの電力供給だけでなく、大容量の電気を必要とする機器にも対応しています。 例えば、エアコンやIHクッキングヒーターのような200V機器も通常これは快適な生活を維持するために重要な要素です。 このシステムを導入することで、一時的にも日常生活を維持し、快適さと便益を享受できます。
家計に優しい蓄電池

多くの地域では、夜間や深夜に電力が安く提供される時間帯(オフピーク)があります。蓄電池を活用する際には、この時間帯に電気を貯めて、日中に使用することで、高コストのピーク時間帯に頼る必要が減り、日々の電気料金を賢く安く使います!

オフピーク時間

売電単価が下がっても自家消費できる
売電価格を理解する
電気料金の値上げが続く中、2019年11月から続々と固定価格買取制度が終了する家庭が増えています。以前は太陽光で発電した電気を売電して副収入を得ることができていましたが、2022年度の売電単価は17円/kWhまで下がっており、電力会社から電気を買う価格「買電単価」よりも安くなっています。そういったことから、発電した電気を売るのではなく、貯めて使うにシフトすることで購入する電気料金を抑えられ、無駄なく効率的に電気が使えます。
蓄電池と太陽光パネルをセットで使うと

電気料金の値上がりが続くなか、太陽光パネルと蓄電池をセットで使い、0円で発電した電気で光熱費を節約するご家庭が増えています。蓄電池は太陽光発電で得た余分な電力を蓄電できる為、毎月の電気代を大幅に削減することが可能です。 蓄電池は高くて元が取れないと思っている方がいますが、国の補助金等で安く購入することが出来ます。気になる方は是非、ご相談ください!

家庭用蓄電池を選ぶ際に
必ずチェックしておきたい 「5つのポイント」
過去1年間の電気使用量を確認して蓄電容量・出力を決めよう
蓄電容量と出力を決める際は、電気使用量に合っているかどうかの確認が重要です。過去1年間の電気使用量(月別・時間帯別)をチェックして計算しましょう。
深夜を除く朝晩と昼間の使用量÷日数
容量の目安を把握できます。
設置場所に合わせて種類を決めよう
蓄電池には定置型と移動式のモデルがあり、屋外と屋内のどちらに置くかで選ぶべき種類が異なります。定置型と移動式の特徴をチェックして決めましょう。
全負荷型?特定負荷型?電気を使いたい範囲に合わせて選ぼう
全負荷型と特定負荷型は、停電時に電気を使える範囲が異なります。停電時の生活を想像して選びましょう。 1.全負荷型:すべての部屋でいつもどおりに電気を使いたい方 2.特定負荷型:最低限の電気を長時間使いたい方
寿命・保証内容と、蓄電池を長持ちさせる方法を確認しよう
蓄電池を選ぶ際は、寿命・保証内容に加えて長持ちさせる方法の確認も大切です。長く使うなら、寿命の目安となるサイクル数が多いモデルがよいでしょう。0%から100%まで充電して使い切る流れを1サイクルと数えます。例えばサイクル数が11,000回で1日1サイクルの場合、寿命は約30年です。 1.寿命のもうひとつの目安として、保証年数もチェック 2.寿命を延ばすために、過充電や過放電を避けてある程度残量がある状態に保ちましょう。残量が0%になってからではなく、30〜50%になったら充電をすると本体への負担を減らせます。
各自治体の補助金制度を活用する

蓄電池の購入には、国の補助金である「DER補助金」や地方自治体の補助金が受給できます。蓄電池の種類や容量によって補助される金額は異なる他、公募期間も決まっているため、補助金の活用を検討されている方は早めの申込みが必要です。

【2023年度】家庭用蓄電池の補助金制度は?
蓄電池の補助金には、国のZEH補助金/こどもエコスマイル補助金/DER補助金をはじめ、東京都などの各自治体の補助金もあります。国や自治体が補助金を用意し、購入者が申請もしくは販売店またはアグリゲーターが代理で申請することで補助金を受け取ることができます。以下では、2023年現在、家庭用蓄電池の補助金として使用できる補助金についてご紹介します。

国の蓄電池補助金制度とは?
国の補助金は省庁が補助金を出します。蓄電池に関する補助金は主に経済産業省、環境省、国土交通省から出され、具体的な補助金としては「ZEH補助金」「DER補助金」「こどもエコすまいる補助金」などが国からの補助金です。自治体のように地域が限定されず、要件を満たせば申請可能です。補助金によっては蓄電システム以外の部分で追加要件が必要なものもありますので、詳細は各省庁や執行団体の補助金情報ページをご確認ください

国が行っている補助金制度
2023年8月時点では以下4つの国の補助金事業の対象機種にオムロンの蓄電システムが含まれています。 ・令和5年度 ZEH補助金 ・子供こどもエコすまい支援事業 ・令和5年度 DER補助金 ・令和4年度補正 DR補助金
経済産業省及び環境省による戸建ZEH補助事業
(経済産業省及び環境省) 住宅の省エネルギー性能の向上等を図るとともに、国民が地球温暖化問題を自らの問題として捉え、ライフスタイルを不断に見直し、再生可能エネルギーの導入、省エネルギー対策、エネルギー管理の徹底に努めることを促す脱炭素型ライフスタイルへの転換を図る
補助金の対象者
新築住宅を建築・購入する個人、新築住宅の販売者となる法人(補助金の区分によって異なります)対象となるZEH、設備の要件は補助金の区分によって異なります。
補助金の詳細
https://sii.or.jp/zeh05/
サポート・補償が充実

株式会社サンフィールドは、エコキュートを筆頭に太陽光発電システムや蓄電池、V2Hシステムといった再生可能エネルギーによる、環境や経済的にやさしい設備機器を提供している業者です。さまざまなメーカーの施工実績が豊富で、また導入後のアフターサービスも保証されているため、末永く安心して使用することができます。

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